従業員との関わり
方針・考え方
サンスターグループでは、従業員のWell-being向上と事業の持続的発展を実現するため、2023年1月に「SUNSTARグローバル人事方針」を定めました。グローバル共通の人財マネジメントのビジョンを示し、すべての人事施策の拠り所とすることで、新たな価値を創造し続ける人財マネジメントを実現します。
SUNSTARグローバル人事方針
人事のありたい姿
- 働きがいと働きやすさの高い活気あふれた職場をつくる
- 多様な価値観を認め合い、変化に合わせ進化し続ける集団をつくる
人事の使命
- 個人と組織のWell-beingの向上
- 競争力の高い自律型Professional集団への変革支援
- 多様な個が融合するTeamwork経営推進
人事の戦略
- エンゲージメントの強化
「働きやすさ」と「働きがい」の追求によるエンゲージメントの最大化を図る - 組織と個人の能力向上
自律型キャリア形成を支援し、従業員一人ひとりの専門性と組織の成長を実現する - 変革の推進
多様な個のポテンシャルを引き出すとともに、後継者育成計画を通じて事業戦略に連動した人財マネジメントを徹底する
生産性と幸福度の高い職場環境の提供（方針・考え方）
私たちは、従業員エンゲージメントの最大化を目指して、従業員がやりがいをもって仕事をし、自らの考えを共有して、成長できる環境をつくります。従業員の意見と課題認識を共有する機会をつくり、その課題解決のための措置を共に考えて、働く環境を改善していきます。
私たちは、従業員へ健康的で安全かつ生産的な環境を提供する責任を有し、従業員および当社施設への訪問者は、すべての安全規則および法律に従うことを求めます。
取り組み事例紹介
社員の働きやすさと働きがいを両立する施策を導入（グローバル）
従業員の安全と生産性向上のため、経営状況や現地の法令で可能な範囲において、業務特性や労働環境、従業員のプライベートな事情を考慮して、働く時間・場所を柔軟に設定する多様な働き方を支援しています。
日本では、事業や経営の環境に応じて、テレワーク勤務やコアタイムなしのフルフレックス勤務制度、オフィスでは服装の自由化やフリーアドレス制も導入するなど、多様な働き方に対応しています。また、従業員エンゲージメント調査をスイス、アメリカ、シンガポール、日本で実施し、結果をモニタリングしたうえで働きがいや働きやすさを向上させる取り組みを進めています。グローバル統一のエンゲージメント調査の実施についても検討を進めています。
従業員支援プログラム
（欧州）
従業員支援プログラムを通じて、24時間いつでも利用できる相談窓口やカウンセリング、生活や仕事に関する支援、心身の健康に役立つセッションや資料の提供などを行い、従業員をサポートしています。
また、ダイバーシティとインクルージョン、紛争解決、職場のストレス管理、その他のワークライフの問題など、さまざまなトピックについてセミナーやウェビナーを実施しています。
また、テレワークやフレックス勤務が導入される中、社員同士の良好なコミュニケーションやコラボレーションに役立つウェビナ―も継続的に開催しています。
救助・安全訓練（欧州）
欧州各拠点では、社員の安全と緊急時の備えを確保するため、定期的に安全訓練を実施しています。
ドイツでは、火災を想定した避難訓練が行われており、救助訓練の一環として地元の緊急対応機関が参加しています。訓練では、負傷者を想定した救助活動も行われ、緊急対応計画の実効性を高めるとともに、社内チームと初動対応者との連携強化にもつながっています。
スイスでは、全社員を対象とした火災訓練に加え、新入社員向けに救急救命NPO（Samaritains Vaud）との連携による応急処置講習が実施されています。これらの取り組みにより、個々の対応力が向上するとともに、組織全体における安全文化の醸成が促進されています。
従業員の健康増進（方針・考え方）
私たちは、従業員の健康を最優先に考え、すべての従業員の心と体の健康が維持・増進され、いきいきと健康的に働き続けられるよう支援します。
「社是」「サンスター人の行動規範・８精神」「サンスターグループ長期ビジョン2032」の中で従業員の健康増進への基本的な考え方を示し、これらを踏まえて、グループグローバルの従業員に向けて以下を発信、従業員の健康増進に努めています。
取り組み事例紹介
「心身健康道場」による宿泊型健康指導を核とした健康管理（日本）
人間ドックに近い内容の健康診断や、歯科健診、医師・保健師、歯科衛生士による事後フォローを従業員に毎年実施するとともに、新入社員、特定保健指導の積極的支援対象者には、社内福利厚生施設「サンスター心身健康道場」にて宿泊型健康指導を行っています。
社員の健康増進とパフォーマンス向上のための取り組み（グローバル）
社員の心身の健康増進を支援するプログラムを実施しています。スイスでは毎年健康デーにピラティスレッスンを開催、ドイツでは、スポーツイベントや身体を効果的に動かす運動の動画配信などを実施。日本でも、足腰の強化に重点を置いた「サンスター体操」をオフィスで毎日実施しているほか、女性の健康課題に関するセミナーを実施しました。これらの取り組みから、サンスターは日本で「健康経営優良法人」に9年連続で認定され、2023年以降は上位500社からなる「ホワイト500」にも選ばれています。
多様性と雇用機会の均等（方針・考え方）
私たちは、人財の多様性を活かすことが、組織の成長と革新的な価値の創造を促すと信じています。従業員一人ひとりの個性や属性の違いを尊重し、相互理解のもと多様性を受け入れ活かすことができる組織風土の醸成を目指します。
全従業員および求職者に対して、採用や雇用、能力開発、昇格、異動、降格、報酬、福利厚生、レイオフ、解雇などを含む、労使におけるすべての側面で、均等な機会及び公正な待遇の確保に努めます。人種、肌の色、障がい、出身国、宗教、信条、年齢、婚姻状況、市民権、従軍経験、性別、性的指向、性自認、その他の特性を理由としたいかなる差別を、当社は一切容認しません。また、人権侵害につながる児童労働や強制労働は一切行いません。この方針は、当社の顧客、取引先にも求めます。サンスターは均等な雇用機会および雇用における差別撤廃を定めたすべての適用法を遵守します。
サンスターグループ エリア別人員
（2024年12月末現在）
サンスターグループは世界22カ国で、3,882名の従業員が活躍しています。地域の内訳は、日本45％、アジア22％、欧州13％、米州20％となっています。
グローバル女性従業員比率・女性管理職比率・女性役員比率
（2024年12月末現在）
グローバルにおける女性従業員比率は全従業員で38％、女性管理職比率は28％、女性役員比率は13％です。
全従業員
管理職
役員
取り組み事例紹介
多様性が融合するチームワーク
経営推進のための取り組み
（欧州・アジア）
スイスでは国際女性デーに女性社員にとっての職場での課題について意見交換を行う取組みを実施しており、2024年には講師を招いた講演会を行いました。また、伝統的なお茶会の体験会を実施して、日本文化の理解を深めました。このイベントは、文化交流や社員同士のつながり、チームスピリットの醸成を促進しました。
シンガポールでは会社発祥の地である日本文化への理解を深めるワークショップを開催し、2023年 はバンコクやジャカルタでも新入社員を対象に実施しました。
多様な価値観の尊重（アジア、欧州）
多様性を大切にしているサンスターでは、各人の習慣や価値観を尊重しています。ムスリムの社員のためにインドネシアやスイスでは、礼拝所と社員懇談のための多目的室を備えた建物を建設しました。
また、シンガポールでは、多国籍の社員が勤務していることから、ダイバーシティ＆インクルージョン推進の一環として、より良い社内コミュニケーションを図るため、毎年社員研修やワークショップを開催しています。
労使協議会・労使懇談会（グローバル）
日本では、労使協調、全員一体の経営を志向し定期的な会議を行い経営課題解決や職場環境改善について話し合いを行っています。2024年度からは、エンゲージメント調査結果を踏まえたエンゲージメント向上施策の議論を開始し、労使で対話を重ねながら一つ一つの施策を実施しています。その結果、2025年度の全社スコアは5ポイント改善しました。その他の国でも各国の制度に合わせた同様の仕組みがあります。
従業員の成長支援（方針・考え方）
私たちは、従業員の成長がエンゲージメント向上と組織の成長につながると信じています。すべての従業員の成長機会を提供し、すべての従業員に職場での人財育成に関わることを求めています。
また、サンスター人として「社是」「経営基本方針」「行動規範・8 精神」に基づいた行動を評価し、成果と価値創出への貢献について透明性と公正性の高い評価を実施することによって、従業員と組織の成長に繋げています。サンスターグループの企業価値をグローバルに提供し続けるため、経営理念の伝承と浸透を図ります。
取り組み事例紹介
サンスターグローバル四賞
（グローバル）
当社グループの企業文化、理念、および経営方針に基づき、グループの発展と企業価値の向上に多大な貢献を果たした活動を称えるため、世界中のサンスターグループ全従業員を対象とした表彰を毎年実施しています。本表彰は、従業員の創意工夫を促し、経営への積極的な参画をさらに推進することを目的としています。また賞金を受け取るだけでなく、社員はサンスターの取締役会と執行委員会でプロジェクトを発表し、サンスターのグローバル拠点の中から選ばれた場所に旅行する機会も与えられます。
地域横断的なコラボレーションと社員の能力開発支援（グローバル）
社員の成長支援として、欧米、日本ではE-ラーニングのプラットフォームを導入。様々な教育コンテンツを提供し、自律したキャリア形成のための教育プログラムを実施しています。また、毎年開催されるグローバル・ビジネストランスフォーメーション・イベント「サンスター・サミット」を通じて、従業員の能力開発と教育をさらに加速させ、地域横断的なコラボレーションの機会を創出しています。その他、地域を越えた研修生の派遣など、人財交流も積極的に行っています。
Eラーニングプラットフォームを活用した社員教育（欧州）
ヨーロッパでは、eラーニングプラットフォームBookboon Learningを通じて、社員の専門性の育成を支援しています。オーディオブックや電子資料、バーチャル教室などの自己学習リソースが提供されており、社員は自分のペースやスケジュールに合わせてスキルを習得することができます。
学習とコンプライアンスの強化（米州）
2025年、米州消費財拠点ではUL Solutions社の新しい学習管理システムComplianceWireを導入しました。規制遵守のための研修やプロフェッショナル育成の提供力を向上させ、全事業所での人材育成とコンプライアンスに対する長期的な取り組みを支えています。
未来を築くためのリーダーシップ養成研修（米州）
米州消費財事業では、入社時受入れ研修から管理職基礎まで、管理職に必要なスキルを身につけるリーダーシップ研修を行っています。これらの能力は社員エンゲージメントと生産性の向上に繋がっています。最新の取り組みである「Develop Your Leaders」は、将来の製造現場責任者養成の実践型プログラムです。6週間にわたり、新任現場責任者の自信と能力を育み、離職率低減と将来のリーダー役割への準備を促進します。これらのプログラムは、社員一人ひとりの潜在能力を最大限に引き出すことに深くコミットしていることを示しています。
自己啓発の機会を充実させる社員教育（日本）
社組織と社員個人のWell-beingの実現と、競争力の高い自律型の人財集団への変革を目指し、「自律型」「選抜型」の考えのもと、多面的な社員教育の施策を進めています。イノベーションを創出しやすい社内環境として、高い専門性と志をもって自ら変革に向けた行動がとれる自己啓発を促す教育プログラムを整備しています。
後継者計画・次世代人材育成
安定的な事業運営および次世代を担う人材育成のために、重要ポジションの後継候補者の明確化を進めており、後継者候補準備率は中長期KPI250%に対し、2025年度は140%で、前年と比較し10%向上しました。各候補者の育成施策として、OJTでの挑戦機会の提供や、海外拠点でOJTを行う海外派遣プログラム、社外講師による次世代人材育成プログラムなどの個別の育成を実施しています。
社内公募
事業変革の加速・社員のキャリアの自律形成を支援する取り組みの一環として、これまでに2回の社内公募を実施し、4名の異動が決定しました。社員が自らのキャリアビジョンを描き、主体的にキャリアを切り拓く機会を提供しております。今後も社員一人ひとりのスキル・専門性向上を通じて組織力をより一層向上させることにより、事業の持続的成長を実現してまいります。
マネジメント支援研修
新任管理職には、部下の目標KPI管理・面談の進め方・成長支援・建設的な評価方法のスキル習得など基礎スキルのほか、部門長やグループ長へは、自身への期待役割認識をアップデートすること、及び、世代間Gapを踏まえたメンバー理解、コミュニケーションスキルやキャリア支援の基礎知識などを学び、日頃の悩みや成功事例を共有する場を設けながら管理職のOJT支援を継続しています。
世代別キャリアデザイン研修（40代/50代）
過去のキャリアを棚卸し、自分が大切にしてきた「価値観や強み」に気づきを得ます。そして、今後の環境変化が「自社・自組織」、「自分の周囲の人」、「顧客」にどのような影響があるのか想像し、自身に求められる期待と自身が提供したい価値を考えながら、「ありたい姿」を描くことにより組織への貢献意欲を高めていきます。
資格検定・TOEIC受験補助
自律的なキャリア形成と能力開発の促進を支援するため、資格取得検定費用は年度内で受験料の上限5,000円を、TOEIC受検費用は年2回の受験まで会社が費用負担しています。
サンスターキャリアキャンパス（自己学習プラットフォーム）
個別最適な教育を時間と場所を選ばずいつでも学習できる『サンスターキャリアキャンパス』を2022年に導入しました。情報セキュリティなどの全社員必修教育、キャリアデザイン教育、階層別／部門別教育、社内講師のオリジナル講義などの講座をラインナップ。今後は職種別に専門性を高めるコンテンツの充実化を進めます。