従業員との関わり

方針・考え方

サンスターグループでは、会社と従業員が高い倫理規範に従い行動することを追究します。 従業員を対象に業務遂行にあたっての基本理念として「サンスター人の行動規範・8精神」を掲げ、業務遂行にあたっての基本要件を「Sunstar Code of Conduct」(日本語、英語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、中国語、タイ語、インドネシア語で配布)に示し、それに従い行動することをめざします。

「Sunstar Code of Conduct」の主な内容

  • 経営理念
  • 使命感と勇気をもって行動する
  • 姿を正し、言葉を正し、心を正す
  • 自己研鑽につとめ知性と教養を高める
  • 進取の気風をもち、創造力を養う
  • 協調、協和により総合力を発揮する
  • 信頼し信頼される人になる
  • 心と体の健康を増進する
  • 感謝の気持ちをもち、人の恩に報いる
  • 取締役会メンバーの行動規範
  • 社員、顧客、消費者、取引先に対する責任
  • 財務・業務上の義務
  • 環境、健康、安全性

サンスターグループ エリア別人員

(2021年12月末現在)

サンスターグループは世界23カ国で、3,757名の従業員が活躍しています。地域の内訳は、日本48%、アジア23%、欧州12%、米州17%となっています。

従業員の健康増進

サンスターグループでは、「社是」「サンスター人の行動規範・8精神」「サンスターグループ長期ビジョン2032」の中で従業員の健康増進への基本的な考え方を示し、これらを踏まえて、グループグローバルの従業員に向けて以下を発信、従業員の健康増進に努めています。

取り組み事例紹介

「心身健康道場」による宿泊型健康指導を核とした健康管理(日本)

「人間ドックに近い内容の健康診断、歯科健診、医師・保健師、歯科衛生士による事後フォローを従業員に毎年実施するとともに、新入社員、特定保健指導の積極的支援対象者には、社内福利厚生施設「サンスター心身健康道場」にて宿泊型健康指導を行っています。

日本の健康増進の取り組み

従業員の成長支援(方針・考え方)

「目標に向かって全力を傾け、その結果がいかなるものであろうと等しく責任を負う」ことを目指したマネジメントと従業員のパートナーシップこそが、組織としての成功の鍵と考え、私たちは、安全かつ健全な職場環境を確保し、個人のスキル、能力向上にむけて努力します。 同時に、公平かつ成果主義を軸とした報酬体系を採用することによって、従業員、組織双方の将来にわたる成功を確実なものとします。私たちの成長を促すような優れたアイデアは、新たな技術、ビジネス・チャンス、ビジネス手法を常に追い求める各国の従業員によってもたらされます。 私たちは現在、そして将来におけるグローバルな消費者ニーズ、希望、夢、行動パターンのトレンドを分析し、それらを情報価値に高め、ビジネスに結びつけます。従業員がそれぞれの持つ能力を活かし、伸ばしながらビジネスの成長を担えるよう、個人個人の多様性を尊重し、皆がイキイキと活躍できる職場づくりを推進します。

取り組み事例紹介

サンスターグローバル四賞(グローバル)

企業文化・理念・経営方針理解のもと、グループの発展、企業価値増大に著しい貢献をもたらした活動を称え、従業員の創意工夫・経営参画を加速する事を目的とした、世界のサンスターグループ全従業員対象の年度表彰を毎年実施しています。

企業文化・理念の理解と社員同士の交流促進プログラム実施(欧州)

欧州では企業理念への理解を深めるための社員プログラム「サンスターコネクトプログラム」を作成し、欧州各国をオンラインでつなぎ、Sunstar Value Day を開催しました。社是の精神を仕事に根づかせることを目指し、自社への帰属意識を醸成しながら、国を超えたより良いコミュニケーションを深めることを目的としています。

デジタルトランスフォーメーションの全社セミナーを開催(グローバル)

全世界の従業員を対象に、第一回サンスターサミット2021を開催しました。デジタルトランスフォーメーションがいかにビジネス変革を推進し、世界中の同僚、顧客、消費者、パートナーとの考え方、働き方、コラボレーション、コミュニケーションの方法を再構築しているかについて、世界的に著名な専門家を招いて知識を深めることが目的です。より良い働き方を社員自らが考え、また新たなビジネスチャンスを生み出す力をつけるための研鑽の場となりました。

Eラーニングプラットフォームの導入(欧州)

欧州地域に新しい革新的な e-ラーニングプラットフォームを導入しました。ブックブーン社との提携により、さまざまなトピックの自己学習用コンテンツをオーディオブック、電子書籍、バーチャルクラスルームとして提供しています。

自己啓発の機会を充実させる社員教育(日本)

会社組織と社員個人のWell-beingの実現と、競争力の高い自律型の人財集団への変革を目指し、多面的な社員教育の施策を進めています。イノベーションを創出しやすい社内環境として、高い専門性と志をもって自ら変革に向けた行動がとれる自己啓発を促す教育プログラムを整備しています。

次世代人材育成

次世代を担う人材育成のために、海外拠点でOJTを行う海外トレーニー制度での若手社員の海外派遣、社外講師による次世代人材育成プログラムによる中堅社員の育成を実施しています。

マネジメント支援研修

個人の成長とキャリア目標の実現を日常のOJTにおいて支援をするために、上長との対話の質を向上させることを目的に、マネジメント研修を継続して実施しています。

通信教育

年度内に 1 講座の受講費用を全額会社が負担しています。

資格検定・TOEIC受験補助

自律的なキャリア形成と能力開発の促進を支援するため、資格取得検定費用は年度内で受験料の上限5,000円を、TOEIC受検費用は年2回の受験まで会社が費用負担しています。

サンスターカレッジ

経験豊富な先輩社員が蓄積された経験や想いを伝承していただく機会として、サンスターカレッジを運営しています。サンスターグループが有する社内の知識や経験などの「暗黙知」を、講義を通じて「形式知化」することを目的としています。

自律学習支援(サンスターキャリアキャンパス)

スマートフォン、タブレット端末、PC等のマルチデバイスからの学習ができる『サンスターキャリアキャンパス』を全社員に公開し、階層別教育から、キャリア自律の促進に向けて、個別ニーズに合う学習を自律して行う仕組みです。

多様性と機会均等(方針・考え方)

私たちは、全従業員および求職者に対して均等な雇用機会を提供し、万人のための均等な雇用機会に向けた当社の方針および継続的努力を、従業員一人ひとりへ支援します。 人種、肌の色、宗教、性別、年齢、国籍、市民権、障がい、未婚・既婚の別に基づくいかなる差別を、当社は一切容認しません。 この方針は、当社の顧客、取引先にも求めます。 サンスターは均等な雇用機会および雇用における差別撤廃を定めたすべての適用法を遵守します。

グローバル女性従業員比率・女性管理職比率・女性役員比率

(2021年12月末現在)

グローバルにおける女性従業員比率は全社員では38%、女性管理職比率は24%、女性役員比率は11%になっています。

全従業員

管理職

役員

取り組み事例紹介

多様な働き方への新たな取り組み(欧州・アジア・日本)

社員の職場環境や暮らしを豊かにするための取り組みも進めています。テレワークの推奨や、サマータイムの時期に長い週末を取ることができるなど、社員の働き方改革を推進する動きが始まっています。スイス、シンガポール、日本では、ダイバーシティ&インクルージョンのワークショップを開催しました。

ダイバーシティ&インクルージョン
ワークショップ(日本)

多様な価値観の尊重(アジア)

多様性を大切にしているサンスターでは、各人の習慣や価値観を尊重しています。ムスリムの社員のためにインドネシアでは、礼拝所と社員懇談のための多目的室を備えた建物を建設しました。

また、シンガポールでは、多国籍の社員が勤務していることから、ダイバーシティ&インクルージョン推進の一環として、より良い社内コミュニケーションを図るため、毎年社員研修やワークショップを開催しています。

2019年に建設された
インドネシアの礼拝所 兼 多目的室

労使協議会・労使懇談会(グローバル)

日本では、労使協調、全員一体の経営を志向し定期的な会議を行い経営課題解決や職場環境改善について話し合いを行っています。その他の国でも各国の制度合わせた同様の仕組みがあります。

生産性と幸福度の高い職場環境の提供(方針・考え方)

私たちは、立場、役割、さらには国籍、慣習、言語の違いを超えて、グループの目指す目標に向かって真剣かつ自由に率直なコミュニケーションを図り、全員が広く世界に範を仰ぎ行動に移すことを志向することにより、連帯感をより一層深め、強固なビジネス基盤を培います。 全員にパートナーとしての強い信頼感が醸成されるよう、マネジメントは職場環境へ格段の配慮を示す努力をします。

私たちは、従業員へ健康的で安全かつ生産的な環境を提供する責任を有し、従業員および当社施設への訪問者は、すべての安全規則および法律に従うことを求めます。 事故、環境への懸念、危険な状況があれば、直ちにすべてを上長または適切な部門へ報告します。

取り組み事例紹介

在宅勤務など柔軟な

勤務体系の積極導入(グローバル)

柔軟な勤務時間や在宅勤務の導入など、従業員の幸福度向上や業務生産性向上を目的とした柔軟な働き方を推進しています。

社員の働きやすさと働き甲斐を両立する施策を導入(日本)

2021年1月からテレワーク勤務およびコアタイムなしのフルフレックス勤務制度を日本のグループ各社に正式施行、オフィスでは服装の自由化やフリーアドレス制も導入するなど、多様な働き方に対応しています。2022年にはエンゲージメント調査を開始、働きがいを向上させる取り組みもスタートしています。

従業員支援プログラム(欧州・米州)

業員の生活や家族の生活に影響を与える問題について、サポート、カウンセリング、紹介、リソースを提供しています。また、ダイバーシティとインクルージョン、紛争解決、職場のストレス管理、その他のワークライフの問題など、さまざまなトピックについてセミナーやウェビナーを実施しています。

また、コロナ禍でのテレワーク主体でも社員同士の良好なコミュニケーションを継続することや業務効率を上げる工夫を共有するために役立つウエビナ―も継続的に開催しています。

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