基本方針
サンスターグループでは、「社是」「サンスター人の行動規範・8精神」「サンスターグループ長期ビジョン2032」の中で、従業員の健康増進を重視する基本的な考え方を示しています。
サンスターグループでは、「社是」「サンスター人の行動規範・8精神」「サンスターグループ長期ビジョン2032」の中で、従業員の健康増進を重視する基本的な考え方を示しています。
サンスターグループでは、「社是」「サンスター人の行動規範・8精神」「サンスターグループ長期ビジョン2032」に基づき、従業員に向けて以下を発信しています。
サンスターグループでは、社是、サンスター人の行動規範8精神等に示されている健康に関する考え方を基に、会社の継続的な経営課題の克服には、従業員とその家族の健康が最も大切であると考え、従業員自らが健康行動に努め、会社はその取り組みと環境づくりを積極的に推進して参ります。
サンスター財団代表理事 兼 健康増進責任者
「健康宣言」の目的を達成し、従業員の健康増進を継続的に実施していくために、グループ各社は、サンスター財団代表理事 兼 健康増進責任者の元に、実務者会議としてサンスター健康保険組合、従業員組合、安全衛生委員会、人事・総務部、産業保健等のメンバーが会して健康増進会議を行い、健康保険組合とのコラボヘルスを進めています。
*基本的に「健康投資」と「健康投資施策の取組状況に関する指標」は1対1で対応する。しかし、中には複数の「健康投資施策の取組状況に関する指標」に対応する「健康投資」も存在するため、そのような「健康投資」を「様々な効果に関連する健康投資」とする。
サンスターは、1963年に社是「常に人々の健康の増進と生活文化の向上に奉仕する」を制定し、「健康産業に携わる従業員は健康であるべき」との考えのもと従業員の健康増進に努めています。
サンスターでは、一般社団法人サンスター財団が、従業員の健康管理、健康増進を担っており、充実した健康診断・歯科健診を実施しています。健診の結果、要経過観察となった対象者には、医師・保健師による面談及び健診や、6ヵ月後には再度血液検査などを実施し、従業員の健康意識を高めることにより重症化予防に取り組んでいます。特定保健指導の積極的支援対象者には、1985年設立の社内福利厚生施設「サンスター心身健康道場」にて、玄米菜食、運動などの体験と、管理栄養士、歯科衛生士、健康運動指導士などのアドバイスで生活習慣のクセ・歪みに気づき、無理のない健康づくりを身につける2泊3日の宿泊型健康指導プログラムを提供しています。本プログラムの有効性について京都大学が米科学誌で発表、健康指標改善および生活習慣の行動変容効果が確認されています。
サンスターグループの日本法人各社は、経済産業省と日本健康会議が実施している「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に2017年以降、9年連続で認定されています。さらに、健康経営優良法人2025に認定された大規模企業の中でも上位500に入る「ホワイト500」にも3年連続で認定されました。
従業員は全般的には肥満者も少なく、生活習慣関連項目も良好な項目が多いため、生活習慣リスクは現状では全体的に低いといえます。ただし、40歳以上の男性は血圧、脂質、肝機能に問題がある人が比較的多く、食事習慣に問題がある人が多いなどの課題があります。また、肥満者が近年増加傾向にあり、このままでは生活習慣病が増える可能性があります。
近年、お口の健康が全身の健康に関連していることを示す研究結果が続々と報告され、企業の従業員で歯周疾患を予防できている人は、そうでない人に比べて全身疾患の治療を含む医療費が抑えられるという調査結果も複数報告されています。そこでサンスターでは従業員に対して積極的に口腔ケアの啓発を行っています。その結果から厚労省の歯科疾患実態調査データと比較しても優良な結果を得ています。さらに口腔環境を良化し、結果医療費の抑制に貢献出来るように目標設定しています。
| 項 目 (%) | 実 績 | 目 標 | ||||||
| 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 | 2028 | 2032 | |
| 肥満率 | 23.10 | 22.30 | 23.93 | 23.14 | 23.01 | 21.00 | 19.50 | 18.00 |
| メタボ率メタボ予備軍 含む |
21.01 | 19.26 | 20.20 | 20.65 | 21.60 | 18.00 | 17.00 | 15.00 |
| 喫煙率 | 16.88 | 13.75 | 12.58 | 12.63 | 13.00 | 10.00 | 5.00 | 0.00 |
| 運動習慣 ※1 | 31.10 | 30.96 | 34.09 | 36.41 | 39.19 | 37.00 | 40.00 | 45.00 |
| 項 目 (%) | 実 績 | 目 標 | ||||||
| 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 | 2028 | 2032 | |
| 歯科医院への定期受診率(年1回以上) | 53.0 | 57.4 | 58.7 | 61.7 | 61.0 | 65.00 | 70.00 | 75.00 |
| 歯みがき回数 (1日2回以上) | 93.2 | 92.2 | 92.2 | 93.2 | 92.2 | 96.00 | 98.00 | 100.00 |
| 液体ハミガキ・洗口液使用率(週1回以上) | 66.3 | 68.8 | 70.6 | 72.1 | 70.4 | 75.00 | 80.00 | 85.00 |
| 歯間清掃具使用率(週1回以上) | 79.9 | 78.7 | 79.2 | 79.7 | 79.6 | 85.00 | 88.00 | 90.00 |
| 歯間清掃具使用率(1日1回以上) | 29.0 | 30.2 | 31.7 | 32.5 | 31.8 | 35.00 | 38.00 | 40.00 |
7つの健康課題重点テーマと9つの改善目標値に対して、以下の活動を通じて健康課題解決を推進し、従業員の健康行動への取り組みの積極的な参加と実践を図っています。
<近年の実施例>
転倒事故防止など足腰の強化に重点をおいた「サンスター体操」を開発。2021年から事業所内ディスプレイやオンラインで体操動画を放映し在宅勤務者にも運動するきっかけづくりを行っています。
会社敷地内全面禁煙、禁煙外来補助に加え、2020年にはオンライン禁煙外来補助も開始、2021年には就業時間内全面禁煙とした結果、喫煙率は2019年の18.7%から2023年には12.6%まで下がりました。
女性社員が増えているなか、女性特有の健康課題に関するセミナーを開催し、女性社員自身だけでなく男性社員にも知識の普及と理解を促進しています。
| 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | |
| メンタルヘルスセミナー参加人数 | 124人 | 576人 | 710人 | 567人 | 655人 |
| 受講者の満足度 | 78.2% | 78.8% | 81.0% | 90.7% | 90.1% |
| 女性の健康課題セミナー参加人数 | 164人 | 168人 | 167人 | ||
| 受講者の満足度 | 95.2% | 95.2% | 91.6% |
| 2023 | 2024 | 2025 | |
| 参加人数 | 966人 | 1,583人 | 1,564人 |
| 情報収集 | 4.1±0.7 | 4.2±0.7 | 4.1±0.7 |
| 情報選択 | 3.8±0.7 | 4.0±0.7 | 4.0±0.7 |
| 情報伝達 | 3.5±0.8 | 3.7±0.8 | 3.7±0.7 |
| 情報判断 | 3.4±0.8 | 3.6±0.7 | 3.7±0.7 |
| 自己決定 | 3.6±0.8 | 3.6±0.8 | 3.6±0.8 |
| 2023 | 2024 | 2025 | |
| 参加人数 | 1,482人 | 1,426人 | 1,399人 |
| よく知っている | 28.3% | 27.8% | 30.7% |
| 少し知っている | 55.9% | 54.7% | 52.3% |
| ほとんど知らない | 13.3% | 14.7% | 14.5% |
| 全く知らない | 2.5% | 2.7% | 2.5% |
サンスターは、共に働く一人ひとりが、心身ともに健康で、安全に、活き活きと、働きがいを高めている状態を目指します。
<職場の安全衛生>
安全・衛生の確保を最優先とし、安全で衛生的な職場環境の整備に努め、また、業務上の安全・衛生に関する法令等を理解し、これを遵守します。
<労働関係法の遵守>
労働基準法、労働安全衛生法をはじめ、労働協約および就業規則の規定に基づき、労働災害および疾病を未然に防止するため、安全衛生管理上必要な事項を定め、従業員および会社の事業所内で労働に従事する請負関係者の安全と健康を確保し、快適な職場環境の維持に努めます。また、所属長はメンバーの勤務日や勤務時間の管理を徹底するとともに、メンバーの心身の健康状態に常に留意します。
各事業所における「安全衛生委員会」や50人未満の事業所すべてを統括する機能として、事業会社の代表および労働組合の代表などにより構成される「中央安全衛生委員会」を設置しています。毎年、事業会社ごとに安全衛生に関する活動方針を策定し、計画の進捗確認、課題抽出から対策の提案、解決案の審議・承認、成果確認を行っています。
各事業所は、毎月「安全衛生委員会」を開催し、事業所の特性に適した方針策定と安全・健康な事業所づくりに取り組んでいます。また、職場巡視を行い、危険箇所や健康障害となり得る要因のチェックと改善を行っています。
法令遵守に基づき活動している安全衛生委員会の既存の取組みがより効果的になるように「健康経営」の視点を加え、従業員の健康に関わる重点課題として、「健康障害の防止」「快適職場作りへの取り組み」を重点課題に定め取り組んでいます。
法令により安全衛生委員会の設置が義務付けられていない50人未満の事業所においても、中央安全衛生委員会からの情報発信・指針の徹底や、リスクアセスメントの実施を行っています。
| 項 目 (%) | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 |
| 定期健康診断受診率 | 100 | 100 | 100 | 100 | 100 |
| 定期健康診断後の精密検査受診率 | 79.7 | 73.5 | 74.6 | 77.5 | 83.1 |
| ハイリスク者の受療率 | 83.5 | 71.6 | 70.9 | 66.7 | 72.8 |
| ハイリスク者の治療継続率 | 89.6 | 94.6 | 94.8 | 94.8 | 94.2 |
| 特定保健指導対象者率(40歳以上) | 16.2 | 14.8 | 14.2 | 12.4 | 12.0 |
| 特定保健指導実施率 | 57.8 | 63.6 | 76.6 | 74.3 | 89.2 |
| ストレスチェック受検率 | 94.2 | 95.8 | 94.6 | 95.3 | 93.4 |
| 高ストレス者率 | 9.7 | 11.5 | 10.9 | 11.1 | 11.6 |
| 歯科健診受診率 | 81.9 | 91.9 | 90.4 | 91.0 | 93.6 |
| 項 目 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 |
| 平均勤続勤務年数 | 19.2年 | 18.2年 | 18.5年 | 19.6年 | 19.8年 |
| 月平均所定外労働時間 | 9.7時間 | 11.0時間 | 11.7時間 | 10.0時間 | 9.8時間 |
| 平均有給休暇取得日数 | 12.2日 | 12.2日 | 13.0日 | 12.1日 | 12.3日 |
| プレゼンティーイズムの損失率 ※1 | 19.3% | 18.1% | 21.3% | 17.0% | 18.5% |
| 測定人数 | 1,463人 | 1,519人 | 1,652人 | 1,652人 | 1,581人 |
| 回答率 | 94.2% | 95.8% | 94.6% | 95.5% | 93.6% |
| アブセンティーズム ※2 | 25人 | 23人 | 25人 | 18人 | 19人 |
| 測定人数 | 1,649人 | 1,663人 | 1,639人 | 1,614人 | 1,583人 |
| ワークエンゲージメント ※3 | - | - | - | 7.8 | 7.6 |
| 測定人数 | - | - | - | 1,650人 | 1,583人 |
| 回答率 | - | - | - | 95.1 | 93.4 |
| 労働災害発生件数 ※4 | 11件 | 10件 | 7件 | 11件 | 14件 |
プレゼンティーイズムの損失率:SPQ東大1項目版(アンケート)より算出
※ 数値は低い方が良好であることを示す
アブセンティーズム:疾病による休職者数
※ 人数は少ない方が良好であることを示す
ワークエンゲージメント:ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度(超短縮版)の設問に準じた3問のアンケートを実施し、4択で回答を求めた
(そうだ=4点、まあそうだ=3点、ややちがう=2点、ちがう=1点)の平均点の合計
※ 数値は高い方が良好であることを示す
労働災害発生件数のうち死亡・重大事故件数はゼロ